予防が大切！　シロアリ対策 - 【岡山エリアの不動産売却】さんぜろ不動産

シロアリ被害は日本の家屋にとって深刻な問題です。

国土交通省の調査によると、約5軒に1軒はシロアリ被害があると言われ、全国のシロアリ被害件数は200万件を超えており、被害総額は3800億円とも言われています。

どんな被害？

シロアリは日光や風、乾燥を避けて、床下に「蟻道」と呼ばれる通路を作って住宅内へと侵入します。
住宅の木造部分のうち、春材などの柔らかいものを好み、木材の内部のみを食い荒らします。

木材の内部だけを食害するため、外からはわかりにくく、気づかないうちに住宅の土台や柱が弱ってしまい、家屋の構造や美観を損なうだけでなく、電気配線や水道管なども傷つける場合があります。これは建物の寿命を縮める原因になります。

特に湿気が多い場所に集まる習性があり、浴室や台所、敷居、床組み、雨漏りのある場所などが被害に遭いやすくなります。水を運ぶ能力があるイエシロアリの場合は、屋根裏も危険です。

また、シロアリの糞や死骸が原因でカビやダニが発生し、住環境や健康にも影響を及ぼすことも。

日本で建築物を加害するシロアリは、主にヤマトシロアリとイエシロアリです。
ヤマトシロアリは土中から木材に侵入するため、基礎部分や床下が被害に遭いやすく、イエシロアリは空中から木材に侵入するため、屋根裏や壁内部が被害に遭いやすくなります。

築5年を超えるとシロアリ被害が増加傾向になり、築40年を超えると40％の家屋が被害を受けていると言われています。

新築でも完全に安心できるわけではありません。
最近では乾材シロアリの仲間であるアメリカカンザイシロアリやダイコクシロアリの被害も増えてきており、これらの種類は乾燥した木材でも食べることができます。

コンクリート造は大丈夫？

シロアリが主に好むのは木材ですが、コンクリートの隙間から侵入して床下の配線まで食い荒らす事例もあります。
コンクリート造だから、基礎はコンクリートだし、といった油断は禁物です！

シロアリ被害の兆候をチェック

自分でシロアリ被害の兆候をチェックする方法としては、以下のようなものがあります。

• 木材表面に小さな穴がある
• 木材表面に粉状物（糞）が付着している
• 木材表面に土管（通路）が張り付いている
• 木材内部が空洞化している
• 電気配線や水道管などに噛み跡がある
• 窓枠や扉枠などが歪んでいる
• 床下から異臭（カビ臭・酢臭・酒臭）がする

チェックした結果、シロアリ被害の兆候が見つかった場合は、専門家に相談しましょう。

定期的なメンテナンスが必要

施工したシロアリ用の薬効は保証期間が5年のものが一般的です。

保証期間が過ぎても保証がなくなるというだけで、すぐ薬効が効かなくなる訳でもありませんが、かなり効果は薄れていることが予想されます。

保証期間が切れる前に専門業者にチェックしてもらい定期的に建物に合った対策をしましょう。

シロアリ対策　売主様のメリット

売主様がシロアリ対策を行うメリットとしては、以下のようなものがあります。

• 買主に家屋の品質や耐久性を証明することができる
• 買主に安心感や信頼感を与えることができる
• 販売価格や交渉力を高めることができる

このように、ご売却前に床下を点検して被害状況の確認をしておくことで、買主様は安心して購入することが出来ます。
また、シロアリによる被害の状態に合わせて対策を施すことで早期売却にもつながります。

シロアリ対策　買主様のメリット

買主様がシロアリ対策を行うメリットとしては、以下のようなものがあります。

• 家屋の状態や価値を把握することができる
• 将来的な修繕費用やトラブルを回避することができる
• 快適な住環境や健康状態を保つことができる

物件のご購入時のトラブルを未然に防ぐために、専門業者による点検・駆除をぜひご検討下さい。
また購入時にシロアリ対策を施すことで、ご新居に安心してお住まいいただけます。

窓口の一本化

シロアリ対策・駆除のご相談も「さんぜろ不動産」にお任せください。
提携の専門業者と連携し、ご売却物件の査定だけではなく、シロアリ駆除・対策のお見積りまで一括査定いたします。

シロアリの対策を他の業者へと依頼する必要がなくなるため、時間のない方やお急ぎの方は手間を省く事ができます。
提携業者と連携させていただくので、費用面の負担も少なくなります。

まとめ

シロアリの被害に遭うか遭わないかは実際には運も関係します。

日本は、シロアリの巣と言っても過言ではないくらいどこにでも生息しているので、数十年の間に被害が無い場合もあれば、たった数年で被害が発生することもあります。一般的には、白蟻の被害件数と建物の築年数は比例しているといわれています。

シロアリ対策は保険と同じで、大切な財産を守るためにも、もしもの時の被害額を大きくしないためにも必ず施工しましょう。